子供一人にかかるお金は月いくら?子育て費用を年齢別に月額換算して、教育資金対策をしよう!

お金の知識
しょう君のママ
しょう君のママ

このブログのテーマである「教育資金」について、一緒に考えてみませんか?

子供1人を大学まで行かせるのに3000万円かかると言われています。

これを初めて知ったときの私は、正直震え上がりました!

ママ友
ママ友

子供2人なら、6000万円?そんな大金用意できないわ、、、育てられるか不安、、、

3000万円と聞いて震え上がっているそこのあなた、そんなお金貯められないとパニックになっているそこのあなた、大丈夫です

子供が生まれたからと言って、一気に3000万円を用意する必要はありません、トータルでそれくらいかかるという目安です。実際には、じわじわと毎月かかる費用+大学の費用というイメージです。

私たちが不安に陥るのは、具体的にイメージできない大きなお金だからです。

この記事では、子供の年齢に応じて、かかる教育資金の目安や内訳を月額に換算してみます

具体的に月にいくらくらいお金が必要になってくるのかを知り、実態をつかむことで、具体的な対策を進めることができるようになります。

貯金、節約、働きに出るなど、各家庭の状況にぴったりな教育資金捻出方法も合わせてご紹介します。

確かに、月額で教育資金がわかれば、月いくら収入を増やしたり節約したらいいのかがわかりやすいわね!

この記事を読めば、もう教育資金は怖くない!

子供1人を大学まで入れると3000万円以上かかる事実

この記事においての「教育資金」は、学費だけでなく、子供の生活などにかかる養育費も含めて換算しています。

より、リアルにかかる費用感をつかむためです。

内閣府政策統括官(共生社会政策担当)「インターネットによる子育て費用に関する調査」や、文部科学省「平成30年度子供の学習費調査」、日本学生支援機構「平成30年度学生生活調査」などの信頼のおける機関のデータを元に、子供が生まれてから大学卒業までにかかる費用については、下記の記事にまとめてみました。

詳細は、下記の記事をご覧いただけたらと思いますが、子供1人育てるのに3000万円と考えておくのが妥当です。

今回の記事では、上記の記事で算出した金額を、産まれてから高校卒業までをさらに細かく月額に換算してみました。

育てているお子さんの年齢に応じて、今後どのくらいの費用が掛かってくるのかなどをイメージしていただけたらと思います。

月額に換算することで、収入とのバランスをぐっとつかみやすくなります!

未就園児を育てるのにかかる月額費用

我が子が「おぎゃー」と生まれ落ちたその日から、子育てにはお金がかかります。

出産費用は別にしても、赤ちゃんの衣服やおむつ、粉ミルク、布団や用品など諸々の生活用品に加え、個人負担の予防接種などがあり、データを月額換算すると4万8,419.5円になりました。

月額年額年数トータル
4万8,419.5円58万1,034円3年174万3,102円
出典:内閣府政策統括官(共生社会政策担当)「インターネットによる子育て費用に関する調査」より算出
養育費TOP10|実際は何に月額いくらかかっているの?
順位項目月額年額
第1位食 費1万3,865.5円16万6,387円
第2位生活用品費1万2,452円14万9,425円
第3位レジャー・旅行費8,093.9円9万7,127円
第4位衣類・服飾雑貨費5,729.5円6万8,754円
第5位お祝い行事関係費4,990円5万9,882円
第6位学校外教育費1,302.9円1万5,635円
第7位医療費988.9円1万1,867円
第8位学校外活動費954円1万1,449円
第9位おこづかい40.58円487円
第10位子どもの携帯電話料金1.75円21円
出典:内閣府政策統括官(共生社会政策担当)「インターネットによる子育て費用に関する調査」より
未就園児の出費の特徴
  • 0~2歳は、他の層に比べて「生活用品費」の支出割合が高い。これはおむつなど消耗品の消費が多いためと考えられる。
  • 0歳は出産祝い(内祝い、宮参り等)に関する支出があるため、「お祝い行事関係費」の支出割合が高い。

産まれてから、幼稚園や保育園に行くまでは、月額4万8千円ね。夫婦2人だった時よりも貯金ができなくなるのは、この金額だとわかると納得!

幼稚園児・保育園児を育てるのにかかる月額費用

次に、幼稚園、または保育園に入園してからの金額を見ていきましょう。

幼稚園からは、養育費に加えて園に支払う学費も加算されます

2019年10月より「幼児教育・保育の無償化」が始まったとはいえ、私立幼稚園では月額25,700円の上限や、預かり保育も11,300円までが上限となっているほか、バスの送迎費や教材代、給食費などがかかるため、保育にかかる費用が0円になることはありません。

養育費+教育費で換算するのはこのためです。

幼稚園・保育園児の月額養育費

まずは、養育費だけの換算です。月額5万4,160円と、未就園児よりも5740円月額費用が上がります。

体が大きくなり、食費が増えることや、レジャーにも出かけることが増えるからですね。

おむつが取れる時期なので、生活用品費は下がります。

月額年額年数トータル
5万4,160円64万9,930円3年194万9,790円
出典:内閣府政策統括官(共生社会政策担当)「インターネットによる子育て費用に関する調査」より算出
養育費TOP10|実際は何に月額いくらかかっているの?
順位項目月額年額
第1位食 費1万8,718.9円22万4,627
第2位レジャー・旅行費1万1,365.2円13万6,383円
第3位生活用品費7,710.1円9万2,522円
第4位衣類・服飾雑貨費5,538.5円6万6,462円
第5位学校外活動費3,598.2円4万3,179円
第6位お祝い行事関係費3,422.1円4万1,066円
第7位学校外教育費2,565.3円3万784円
第8位医療費1,121.8円1万3,462円
第9位おこづかい109.8円1,318円
第10位子どもの携帯電話料金10.5円127円
出典:内閣府政策統括官(共生社会政策担当)「インターネットによる子育て費用に関する調査」より

幼稚園から、習い事や幼児教室に行く家庭も増えるものね!

公立幼稚園の場合

月額年額年数トータル
公立教育費1万8637.2円22万3647円3年67万941円
養育費5万4,160円58万1,034円3年174万3,102円
合計7万2797.2円80万4681円3年241万4043円
出典:文部科学省「平成30年度子供の学習費調査」のデータより作成

私立幼稚園の場合

月額年額年数トータル
私立教育費4万3,993円52万7,916円3年158万円3,748円
養育費5万4,160円58万1,034円3年174万3,102円
合計9万8,153円110万8,950円3年332万6,850円
出典:文部科学省「平成30年度子供の学習費調査」のデータより作成

幼稚園・保育園児のいる家庭では1人7万円~10万円ほどの費用が掛かっているようです。

保育無償化前のデータなので、これから幼稚園保育園に入る場合は、このデータよりかなり安くなるのではないでしょうか?

園児の出費の特徴
  • 養育費+教育費となり、未就園児の倍近い費用が掛かる
  • 幼稚園の私立と公立では、月額にすればそこまで大きな金額の開きはない(幼稚園にもよる)

小学生を育てるのにかかる月額費用

私立幼稚園(無償化の対象前)から公立小学校に上がった我が家は、体感的には家計負担が軽くなった気がしたのですが、実際のデータでは、私立幼稚園と公立小学校に通わせる費用はほぼ同じのようです。

小学生の養育費は7万2千円となり、幼稚園の時よりも2万円増えました。

小学生の月額養育費

月額年額年数トータル
7万2,166.1円86万5,994円6年519万5,964円
出典:内閣府政策統括官(共生社会政策担当)「インターネットによる子育て費用に関する調査」より算出
養育費TOP10|実際は何に月額いくらかかっているの?
順位項目月額年額
第1位食 費2万3,191.1円27万8,294円
第2位レジャー・旅行費1万3,920.3円167,044円
第3位学校外教育費8,840.7円106,089円
第4位学校外活動費7,915.4円94,985円
第5位生活用品費6,951.5円83,419円
第6位衣類・服飾雑貨費5,747.5円68,970円
第7位お祝い行事関係費2,664.5円31,974円
第8位医療費1,815.9円21,791円
第9位おこづかい800.4円9,605円
第10位子どもの携帯電話料金318.5円3,823円
出典:内閣府政策統括官(共生社会政策担当)「インターネットによる子育て費用に関する調査」より

年齢が上がるごとに食費やレジャー費が上がるのはさることながら、「学校外教育費」「学校外活動費」の金額が大きくなっています。

習い事が増えたり、1つの習い事の金額が上がったり、学習塾に通いだす家庭がある事もその要因です。

逆に言うと、この習い事関係をうまくコントロールできれば、小学生の養育費はもう少し抑えられますね。

公立小学校の場合

月額年額年数トータル
公立教育費2万6,773.4円32万1,281円6年192万7,686円
養育費7万2,166.1円86万5,994円6年519万5,964円
合計9万8,939.5円118万7,275円6年712万3,650円
出典:文部科学省「平成30年度子供の学習費調査」のデータより作成

私立小学校の場合

月額年額年数トータル
私立教育費13万3,224.2円159万8691円6年959万2,146円
養育費7万2,166.1円86万5,994円6年519万5,964円
合計20万5,390.3円246万4,685円6年1,478万8,110円
出典:文部科学省「平成30年度子供の学習費調査」のデータより作成

小学校から私立に行かせるとなると、倍以上の金額がかかってくるということね!

小学生の出費の特徴
  • 習い事にかかる費用が本格的に増えてくる
  • 私立と公立では倍近い費用の開きがある
  • 食費もじわじわと上がってきている

幼稚園のように、学費が無償になる制度はないのかしら?

実は、義務教育である小学校と中学校の間は、「就学援助制度」というものがあり、所得の水準によって、給食費の免除や、学用品費などを支給してもらえるんです!

中学生を育てるのにかかる月額費用

次に中学生の養育費ですが、9万円台に突入!

「学校外教育費」の金額が一気に倍近くに上がりました。これは、高校受験に向けて、学習塾に通い始める家庭が多いことが要因です。

おこづかいや携帯電話など、大きくなった子供にかかる費用はどんどん膨れ上がります。

中学生の月額養育費

月額年額年数トータル
9万1,795.8円110万1,550円3年330万4,650円
出典:内閣府政策統括官(共生社会政策担当)「インターネットによる子育て費用に関する調査」より算出
順位項目月額年額
第1位食 費2万9,721.9円35万6,663円
第2位学校外教育費2万713円24万8,556円
第3位レジャー・旅行費1万2,225.8円14万6,710円
第4位生活用品費8,094.9円9万7,139円
第5位衣類・服飾雑貨費6,375.5円7万6,507円
第6位学校外活動費4,778円5万7,337円
第7位おこづかい3,251.8円3万9,022円
第8位お祝い行事関係費2,794.9円3万3,539円
第9位子どもの携帯電話料金1,954.4円2万3,453円
第10位医療費1,885.3円2万2,624円
出典:内閣府政策統括官(共生社会政策担当)「インターネットによる子育て費用に関する調査」より

体が大きくなってよく食べるようになると、1人の食費だけで3万円近くかかるのね!男の子3人だと、すごい費用になりそうだわ!

公立中学校の場合

月額年額年数トータル
公立教育費4万699.7円48万8,397円3年146万5,191円
養育費9万1,795.8円110万1,550円3年330万4,650円
合計13万2,495.5円158万9,947円3年476万9,841円
出典:文部科学省「平成30年度子供の学習費調査」のデータより作成

私立中学校の場合

月額年額年数トータル
私立教育費11万7,202.7円140万6,433円3年421万9,299円
養育費9万1,795.8円110万1,550円3年330万4,650円
合計20万8,998.5円250万7,983円3年752万3,949円
出典:文部科学省「平成30年度子供の学習費調査」のデータより作成
中学生の出費の特徴
  • 高校受験のための塾通いに関連して、学校外教育費の金額が急増する
  • 携帯料金も本格的にかかるようになる
  • 食費やおこづかいも年齢に比例して上がる

高校生を育てるのにかかる月額費用

内閣府政策統括官(共生社会政策担当)「インターネットによる子育て費用に関する調査」では、中学生までのデータしかありませんでしたので、中学生の養育費のデータを使って仮に計算してみました。

大学受験のための予備校の費用や、食費やお小遣いの増額を考えると、もう少し費用が掛かるかもしれませんね。

公立高校の場合

月額年額年数トータル
公立教育費3万8,115円45万7,380円3年137万2,140円
養育費9万1,795.8円110万1,550円3年330万4,650円
合計12万9,910.8円155万8,930円3年467万6,790円
出典:文部科学省「平成30年度子供の学習費調査」のデータより作成

私立高校の場合

月額年額年数トータル
私立教育費8万825.9円96万9,911円3年290万9,733円
養育費9万1,795.8円110万1,550円3年330万4,650円
合計17万2,621.7円207万1,461円3年621万4,383円
出典:文部科学省「平成30年度子供の学習費調査」のデータより作成

高校においては、私立と公立の差は5万円程度まで縮まりました。

また、2010年にスタートした「高等学校等就学支援金制度」によって、ざっくりではありますが、世帯年収約910万円未満の家庭であれは、公立高校の年間授業料の11万8,800円は支給されます。

2020年4月からは、制度の上限金額が大きく変わり、世帯年収約590万円未満の家庭においては、年間39万6,000円(=私立高校の授業料相当)が支給されるようになりました。

高校に入学してからの申請になるため、入学金や入学前に支払う授業料分の費用は準備が必要です。また、高校生活には、学費以外にも、教材費や部活費用、制服や指定用品、設備費用など諸経費が掛かるため、0円になることはありません。

高校生までにかかる教育資金の特徴と対策

何が一番節約しやすい?

ここまで、ライフステージ別に子供にかかる教育資金を見てきましたが、共通して言えることは、子供の「食費」「レジャー」はどの年代も大きなウェイトを占めるということです。

これらの費用を上手にコントロールすれば、月額の費用はもう少し抑えられるでしょう。

ただレジャー費をケチってしまい、せっかくの子供の成長時期に様々な体験をさせてあげられないのも考え物、、、。

様々な制度を活用して、レジャーもお得に楽しむ工夫が大切ですね^^

私立を選ぶか、公立を選ぶかは収入と要検討

公立にするか、私立にするかでは、月額にかかってくる費用が平均的に倍ほど変わってきます。

公立の場合は、均しで月額10万円程度、私立の場合は均しで月額20万円程度です。

決して、周りのママ友の意見に影響されず、子供の人数や、収入に応じて、自身で教育方針を決めましょう。

ポイントは、高校までの教育資金は、教育ローンや貯蓄の取り崩しではなく、生活費の一部として消化できる金額を目安にすることです。

習い事や学習塾も見直して

子供の習い事も、年齢が上がるたびに増えていきます。

ママ友にすすめられたから、近所の子がみんな入っているからと、子供が望んでいない習い事に入れてみたり、勉強する気のない子を学習塾に入れたり、本当に必要かどうか、コストパフォーマンスが十分かどうか、他の方法がないかなど、しっかり見直しましょう。

確かに、無駄な習い事って、お金も時間も消費しちゃうのよね。塾も、行っても本人が勉強しなければ意味ないかも、、、。

塾に行かなくても東大に合格する子もいるし、勉強方法は塾だけではありません。ちなみに私も、塾には1度も通ったことはありません。

公的制度をうまく活用する

一昔前に子供を苦労して育て上げた世代の人には申し訳ないくらい、今は子育てに関する制度が充実しています。

「幼児教育・保育の無償化」からはじまり、義務教育では「就学援助制度」、高校では「高等学校等就学支援金制度」、大学や専門学校に行く際も「高等教育の無償化制度」もあり、子供の人数と世帯年収に応じて様々な支援を受けられます。

対象になる制度は、積極的に活用しましょう^^

支出を抑えて収入を増やす努力を

子供にはどうしてもお金がかかるもの。

教育資金の捻出のポイントは、無駄な費用を抑えることと、収入を増やすしかありません。

それでも、節約できる金額には限度がありますから、専業主婦の家庭なら、どこかのタイミングで働きに出たり、副業で稼いだり、転職で年収を増やすなど、お金を増やす方法にも積極的に取り組む必要があります。

高校生までは、月額費用+大学の費用の積み立てが必須

ここまで、高校までにかかる費用を紹介してきましたが、実は教育資金の本番は「大学以降」

高校までの費用は、月額の生活費として捻出して、大学の費用は別で積み立てておくという方法がおすすめです。

と言うのも、大学の費用は4年間で250万円~2300万円と幅が広く、下宿か自宅通いかでも養育費は173万円~444万円ほど差があります。

つまり、大学に行かせるつもりであれば、最低400万円~2700万円の蓄えを心づもりしておく必要があるのです。

年代別の子供のための貯蓄額・保険の平均額

こういったことから、子供が生まれた時から学資保険に入ったり、積立貯金をしている家庭も多いようで、その平均額は下記の通りです。

月額年額年数トータル
未就園児1万6,616.8円19万9,402円3年59万8,206円
保育園・幼稚園児1万5,601円18万7,212円3年56万1,636円
小学生1万3,586.4円16万3,037円6年101万4,222円
中学生1万4,992.5円17万9,910円3年53万9,730円
合計271万3,794円
出典:内閣府政策統括官(共生社会政策担当)「インターネットによる子育て費用に関する調査」より

中学生までの貯金額で、271万円。

これを現金や学資保険でためておくのはかなりもったいないなと思います!

大学の資金として先々のために貯蓄するのであれば、長期運用の期間が十分とれるため、投資をすることで、大きな金額に育てることが期待できます

そして、子供の大学費用を準備するならNISA制度の活用がおすすめです。

投資やNISAについて全く知らないという方は、教育資金を考えるうえで外せない存在ですので、ぜひ学んで活用していただいたらと思います。

教育資金の準備を加速させることができます。

まだ全く、大学の費用まで貯蓄していないというご家庭は、まずは児童手当を貯めることから始めてみるといいですね。

今後も、教育資金のために、節約や副業、様々な公的制度、投資など、お金についてたくさん学んで、経済的自由を目指しましょう♡

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